ソニーは、フルサイズミラーレス一眼カメラ『α1』、『α7S III』、『α7 IV』に、C2PA※1規格対応を含む真正性カメラソリューションや、カメラの撮影機能とワークフローを改善するソフトウェアアップデート※2を本日より提供します。※32024年4月以降には、『α9 III』も対応予定※2です。本アップデートを行うことで、報道機関などプロフェッショナル向けに画像の真正性を検証する真正性カメラソリューションを提供し、クリエイターや社会をフェイク画像から守る業界の取り組みに貢献します。一部の報道機関への提供から開始し、順次拡大していきます。

また、クリエイターから要望が多かった撮影機能の向上と撮影後のワークフローの改善を行います。具体的には、リレー再生や動画時のブリージング補正機能、ファイル転送プロトコル （FTP） の転送操作性向上などに対応します。 加えて、スマートフォンを介さずカメラから画像や動画を直接アップロード可能なクラウドアップロードなど、「Creators' Cloud」のクラウドサービス やアプリケーションにも対応します。※4

ソニーは昨年、改ざんされた画像やAIが生成したフェイク画像のまん延などの課題に対処するカメラ技術開発の取り組みを発表※5しました。これらの課題は、画像コンテンツの信頼性が重要な報道の現場では特に深刻であり、業界全体で対策を講じる必要があります。ソニーは、報道機関などプロフェッショナルに向けて、C2PA規格への対応とソニー独自のデジタル署名技術により、フェイク画像から社会を守るための包括的なソリューションを提供します。

ソニーはイメージングのリーディングカンパニーとして、報道機関を含むコンテンツ制作者の声を聴き、商品開発に反映することを重視しています。クリエイターがソニー製カメラの長所を最大限に活用できるよう、カメラの使いやすさを向上し、今後も必要なソフトウェアアップデートを実施します。

• ※1デジタルコンテンツの出所と信ぴょう性に対し、オープンスタンダードと技術仕様を策定する標準化団体。
• ※2『α1』 (Ver. 2.00)、『α7S III』 (Ver. 3.00)、『α7 IV』 (Ver. 3.00)、『α9 III』(Ver. 2.00)
• ※3本発表時点では、C2PA規格対応を含む真正性カメラソリューションの対応は、一部の報道機関が利用可能です。また、別のアップグレード ライセンスを通じて利用できます。
• ※4対応機種や、各機能の詳細は、各カメラのサポートページをご覧ください。
• ※52023年11月22日発表： ソニーとAP通信、画像の真正性を証明するカメラ内デジタル署名技術の実証実験を実施

ソニーの真正性カメラソリューション

当社は、C2PA※1のステアリングコミッティの活動を通じ、画像の編集・操作の追跡に関する現在の業界標準の策定に貢献してきました。報道機関で使用されるソニー製カメラがC2PA規格に対応し、来歴を含めたコンテンツの透明性を担保することが重要と考えています。
本ソフトウェアアップデートにより、C2PA規格に則り、『α1』、『α9 III』、『α7S III』、『α7 IV』で撮影した画像に来歴情報とカメラで撮影されたことの真正性情報が、カメラ内デジタル署名として埋め込まれます。また、本デジタル署名は、ソニーの真正性カメラソリューションにより、撮影時にリアルタイムで画像に付与されます。本デジタル署名では、「デジタル出生証明書」が作成され、カメラで撮影したことを後からイメージ検証サイトで検証することができます。これにより報道機関では、C2PA準拠の編集ソフトウェアで画像の編集作業を重ねても、編集来歴情報とカメラで撮影されたことの真正性情報を維持できるようになります。
また本デジタル署名には、イメージセンサーも開発するソニーだからこそ提供できる、独自のセンサー内技術によって実現する3D深度情報を含むメタデータが含まれています。これにより、撮影された画像が実際の3Dの物体か、画像やビデオを撮影した画像かを示すことができ、報道機関において重要なコンテンツの信頼性をより高めることが可能です。

ソニーの真正性カメラソリューション概要図

3D情報検知による被写体が3Dであるかの検証イメージ

• ※「ソニー」および「SONY」、ならびに本書で使用される商品名、サービス名およびロゴマークは、ソニーグループ株式会社またはその関連会社の登録商標または商標です。その他の商品名、サービス名、会社名またはロゴマークは、各社の商標、登録商標もしくは商号です。