ソニーグループは「For the Next Generation」のスローガンのもと、製品・コンテンツ、テクノロジー、社員の力、パートナーシップを活用し、世界各地で社会貢献活動を展開しています。
ソニー株式会社（SEC）もソニーならではのテクノロジーやサービスで社会への貢献を目指し、子どもたちへの教育支援活動などを実施しています。その一例が、ソニーの非接触ICカード技術「FeliCa」を使った電子マネーサービスをテーマとした、中学生向け教育プログラムです。

中学生向け教育プログラム「電子マネーから学ぶ、キャッシュレスと経済の仕組み」

経済産業省は、キャッシュレス決済比率を2025年までに4割程度、将来的には世界最高水準の80％まで上昇させることを目指し、キャッシュレス決済の推進に取り組んでいることから、キャッシュレス化の波が大きく押し寄せています。

また、これと並行して文部科学省が定める学習指導要領の改訂では、金融教育がより充実した内容となりました。特に中学校では、金銭の管理についての内容が新設されています。

SECでは電子マネー事業者（イオン株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社ジェーシービー、株式会社セブン・カードサービス、東日本旅客鉄道株式会社、楽天Edy株式会社/楽天ペイメント株式会社）各社とともに2021年より、キャッシュレス決済についての知識を学び、正しく活用できるよう首都圏の中学校に無償で出張授業を行っています。この中学生向け教育プログラム「電子マネーから学ぶ、キャッシュレスと経済の仕組み」は、2021年度は13校、約1200名超の生徒※の皆さんに受講いただきました。

参加された生徒の皆さんからの感想は大変ポジティブで、アンケート*でも9割以上が授業を楽しいと感じており、キャッシュレスに対する関心が高まったとの回答でした。なかには、電子マネーに電磁誘導が使われていることを初めて学んだとの声が多数あり、技術の部分でも興味・関心を惹くことに貢献できていると考えています。

また先生方のアンケートのコメントからも授業の価値が向上したことを大きく評価いただいています。

アンケートコメント抜粋

社会のデジタル化や感染症対策を背景にキャッシュレス決済の活用の場がさらに広がっているなか、子どもたちが社会とのかかわりを実感しながら、キャッシュレス決済の仕組みや意義を理解して正しく活用できるよう、授業を通して今後も支援していきたいと考えています。

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• ※21年度実施アンケート回答者数　高等学校1校を含む12校 910名